【公募増資・売出(PO)は買いか？】オプティマスグループ(9268) ＜2024年６月実施＞

こんにちは！

公募増資・売出(以下、PO)の実施を発表した銘柄に関して、POに応募して買った場合、利益を得ることができるのか？直近の経営状況や客観的な指標、株価モメンタム等を踏まえ、総合的に分析しました。

今回は、東証スタンダードから卸売業種のオプティマスグループです。

最後までお付き合いいただけるとうれしいです！

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• 公募増資・売出(PO)とは？

既上場企業が新たに発行する株式（公募株式）や既に発行された株式（売出株式）を投資家に取得させることをいいます。
正確には、「PO」は「Public（公開の）Offering（売り物）」の略で、日本語では「公募」と呼ばれます。「公募」とは、「不特定かつ多数の投資家に対し、新たに発行される有価証券の取得の申込を勧誘すること」をいいます。
また、「売出」とは、「既に発行された有価証券の売付けの申込み又はその買付けの申込の勧誘のうち、均一の条件で50人以上の者を相手方として行う」ことをいい、通常は「公募」と「売出」を合わせて「PO」と呼ばれます。
「新規公開株（IPO）」は未上場企業が直接金融市場からの資金調達や知名度・信用力の向上を目的として証券取引所に新規上場するために一般投資家に株式を取得してもらう行為であるのに対して、「公募・売出（PO）」は既に上場していて証券取引所での株式取引が行われている企業が追加の資金調達や大株主の保有株売却などを目的として一般投資家に株式を取得してもらう行為であり、「新規公開株（IPO）」と「公募・売出（PO）」の違いを簡単にいえば、実施する企業が「未上場」か「既上場」かの違いといえます。

POの概要

今回のPOは、公募と第三者割当による増資です。発行価格等決定日や受渡期日、発行数量等は表１のようになっています。

ディスカウント率は、「発行価格等決定日」に決まり、その日の終値から数%です。

ちなみに、直近の主なPOのディスカウント率は、JR西日本(9021) 3.01%、日本郵政(6178) 2.01%、クリエイト・レストランツ・ホールディングス(3387) 3.09%となっており、ほぼほぼ２～５%程度です。

ただ、ディスカウント率が大きいPOもあり、直近ではＥＮＥＣＨＡＮＧＥ(4169)の8.1%が最大です。

注意点として、どの証券会社でも購入できるわけでなく、主幹事（今回はみずほ証券）はじめ、引受人の証券会社で購入申込可能です。

早ければ、６／３(月)の夕刻に、会社側から発行価格等のお知らせが適時開示であります。

このブログ記事も更新しますので、チェックしてくださいね💖

【資金調達の背景と目的】

• 同社グループは、オーストラリアにおける事業について、ニュージーランドに続くターゲット市場として「オーストラリアモデルの構築」を掲げ、中古自動車輸入制限の縮小を睨み、ニュージーランドで培ったノウハウを活かした日本からの中古自動車輸入を起点とするバリューチェーンの構築を推進している。
• 直近では、オーストラリア東部３州で長期に亘って新車販売を展開する大手自動車ディーラーグループである Autopact 及び、オーストラリア第二の自動車総合物流企業である Autocare を連結子会社化した。
  今後、Autopact の強みである新車を中心とした顧客接点（自動車販売網、保有顧客、フルラインナップサービス）を活かしオーストラリアモデルの中核的プラットフォームの構築を推進するとともに、既に資本業務提携により同社グループに参画している中古自動車販売会社OzCar Pty Ltd との相互補完的な事業拡大を、複合的な自動車物流により一層促進する。
• 同社は、Autopact の株式取得に伴い、2023年11月に 230億円の借入を行っている。
  以降、財務基盤の強化、健全性維持に向け、パーマネント化（低金利での借り換え）を含めた最適な資金調達手段について検討を進めてきたが、今後の更なる戦略投資・同社グループの中長期的な成長を実現するための財務基盤を構築するため、今回の新株式の発行を決定した。
• 今回の調達資金は、Autopact の株式の取得資金への充当を目的として金融機関から借り入れた借入金の返済の一部に充当する予定。
• 本件調達により、自己資本増強による財務基盤の強化及び借入余力の拡充を図り、経営計画（2025 年 3月期～2027 年 3 月期）に掲げる『チャレンジの継続』の遂行ならびに更なる企業価値の向上を目指していく。

としています。

【調達資金の使途】

一般募集及び第三者割当増資に係る手取概算額合計上限 8,194百万円については、2024 年11 月末までに、Autopact 株式取得に伴い2023年11月に調達した金融機関からの借入金230億円の返済の一部に充当する予定です。

また、今回の新株式の発行数量は、発行済み株式総数の最大約18.4%（第三者割当を含む）で、直近の新株式の発行を含むPOの発行株数比率(第三者割当を含む)は、ヤマイチ・ユニハイムエステート 20.0%、エフ・コード 16.4%、梅の花 9.98%で、それらと比較すると多めの数量です。

新株式発行は１株利益の希薄化につながりますので、この要因が短期的に株価を押し下げる可能性があります。

また、この銘柄の直近の出来高（売買が成立した株の数量）の５日平均は17,836百株、25日平均は8,666百株で、流動性は高い水準です。（１日 1,000百株を平均的な水準としています。）

【（ご参考）前回のPOの結果】

ご参考までに、この会社は2022年９月にも自己株式の処分（新株式の発行ではない）を実施しており、その時のPOの結果はどうだったかというと、表２の結果となっています。

※売買手数料は考慮していません。

結果は、POで購入し、受渡日の寄付と大引や１週間後の寄付で売却した場合は1.2～2.3%の損益プラスでした。

その時の地合いの良し悪しも影響されますが、ご参考まで。

【参考記事】

前回PO：【公募増資・売出(PO)は買いか？】オプティマスグループ(9268)

前回POの振り返り：【結果検証：公募増資・売出(PO)は買いか？】オプティマスグループ(9268)、日本カーバイド(4064)、プロネクサス(7893)

どんな会社？

日本からの中古自動車の輸出において、仕入れからエンドユーザーのもとに届くまでのあらゆるプロセスや関連サービスに携わっている、

グローバルに展開する自動車総合サービス産業の企業グループです。

同社グループが30年以上に亘り主戦場としているニュージーランドでは、中古自動車の輸出を起点として物流、検疫検査、現地での中古自動車に係る各種サービスまで、一貫して顧客に安全・安心をお届けするバリューチェーンを構築しています。

これを同社では『ニュージーランドモデル』と呼んでおり、次の市場としてオーストラリアにチャレンジしています。

各事業におけるバリューチェーンでの位置付けと、主たる担当業界を基礎として、

「貿易」「物流」「サービス」「検査」及び「オーストラリア」の５つを事業セグメントとして区分し、それぞれ、

• 貿易
  中古自動車の在外ディーラーへの輸出販売
• 物流
  中古自動車の船舶による輸送
• サービス
  在ニュージーランドの販売子会社から現地ディーラーへの中古自動車の販売
• 検査
  • 日本からの輸出前の検疫等の検査
  • ニュージーランドへの輸入時検査及び当該国での車検
• オーストラリア
  オーストラリア事業

を行っています。

2024年３月期通期のセグメント別売上高構成比は、

• 貿易 39.6%
• 物流 8.1%
• サービス 8.6%
• 検査 3.5%
• オーストラリア 40.3%

となっており、「貿易」と「オーストラリア」がともに４割づつを占めています。

直近の経営概況

【2024年３月期通期（2023年４月～2024年３月）の経営成績】

（日本基準：2024年５月15日発表）

表３の通り、前期比 増収増益で、売上高は2.2倍、利益面は２割強～2.3倍の増益で着地しました。

今期（2025年３月期）通期の業績予想は、前期比 増収増益で、売上高は2.4倍、利益面は５～６割の増益を見込んでいます。

【2024年３月期の状況、経営成績の要因】

同社グループの事業の中核市場であるニュージーランドや今後の成長市場と位置付けるオーストラリアにおいては、いずれにおいても、欧米同様にインフレの鈍化は見られるものの、物価高と金利高の共存状態が長期化しています。

また、欧米等の主要国景気や最大輸出国である中国経済を巡る不透明感の高まりもあり、全体的に弱含みの様相です。

そのような経済環境下において、ニュージーランドの中古自動車市場は、前年度の断続的な政策金利の上昇により生じた市中の在庫調整局面からの反動やコロナ禍後の移民流入増などの影響もあり、同期間での中古自動車輸入数量は、前連結会計年度を上回る水準で推移しました。

このような環境下、ニュージーランドにおける同社グループの事業では、近年の市場シェア拡大を背景に、中古自動車の需要を引き続き捉えて成約台数は順調に推移しています。

一方、前期から続くオセアニア向け中古自動車輸送の船腹不足や港湾荷混みは完全な解消には至っていませんが、

同社グループでは輸送手段に工夫を重ねた結果、成約済み未船積み車両の船積みが相応に進み、貿易セグメントの㈱日貿における当連結会計年度輸出販売台数は前期比46.9％増の65,037台を記録しました。

物流セグメントの中核事業子会社であるDolphin Shipping New Zealand Limited においては㈱日貿での輸出台数増加等の影響を受け、セグメント売上の大部分を占めるニュージーランド向けの輸送台数が54,002台と前年同期比51.9％増加しました。

サービスセグメントは、中古自動車卸売事業子会社であるTrade Cars Limitedで販売台数は前期比で10.0％増加したものの、販売単価は前期を下回ったため、同社の売上高は前期比で減収となりました。

検査セグメントは、ニュージーランド向けの船積前検査数量が83,295台と前期比36.0％増となり、他地域向けの検査数量増加とあわせて前期比で増収となりました。

当連結会計年度より重要性が増したため新設したオーストラリアセグメントは、Dolphin Shipping Australia Pty Ltdにおいて日本からの輸出台数が前期比で16.8％増加し、

また、３Q連結会計期間末より連結子会社化したAutopact Pty Ltdの売上も寄与して前年同期比で大幅増収となりました。

この結果、当連結会計年度の経営成績は、売上高1,239億円（前期比125％増）、営業利益6,889百万円（同132％増）、経常利益5,235百万円（同96.1％増）、親会社株主に帰属する当期純利益2,854百万円（同23.0％増）となりました。

【セグメント別の業績】

セグメント別の業績は、表４の結果になりました。

主力の「貿易」「オーストラリア」を含め全てのセグメントで前期比 増収増益となっています。

セグメント別の状況は以下です。

＜貿易＞

販売台数は増加した一方、仕入価格高騰の鎮静化にともない販売単価は低下しました。

＜物流＞

中核子会社であるDolphin Shipping New Zealand Limitedの輸送台数は増加し、輸送単価も上昇しました。

＜サービス＞

中古自動車卸売事業子会社であるTrade Cars Limitedの売上減少を、自動車ローン業務を担うAuto Finance Direct Limitedでの金利収入増加等でカバーしました。

＜検査＞

ニュージーランド向けの船積前検査数量が増加し、他地域向け検査数量も増加しました。

＜オーストラリア＞

Dolphin Shipping Australia Pty Ltdにおいて輸送台数は前期比で増加し、

また、３Q連結会計期間末より連結子会社化したAutopact Pty Ltdが売上の増加に寄与しました。

一方で、のれん等の償却費負担が増加しました。

【財政面の状況】

＜自己資本比率＞（自己資本（総資本－他人資本）÷総資産）×100）

2024年３月期末時点で14.2%と前期末(33.0%)から18.8ポイント低下しています。

これは主に、それぞれ前期末比で、

• 負債
  • 短期借入金が598億円増加、その他流動負債が62.1億円増加し、流動負債が合計で710億円増加
  • リース債務が100億円増加し、固定負債が合計で94.4億円増加
• 純資産
  • 利益剰余金が20.0億円増加し、株主資本が合計で20.7億円増加

したことによるものです。

自己資本比率の数値としては危険水域レベルです。（20%以上を安全圏内としています。）

＜キャッシュ・フロー＞2024年３月期累計のキャッシュ・フロー（以下、CF）の状況

• フリーCF（営業活動によるCFと投資活動によるCFを合計した金額 ※１）4,077百万円の支出
  • 営業活動によるCF 2,287百万円の収入（前期 3,517百万円の支出）
  • 投資活動によるCF 6,364百万円の支出（同 840百万円の支出）

　※１ フリーCFの説明：

• プラスの場合：会社が自由に使える資金が増える。
• マイナスの場合：会社が自由に使える資金が減る。

前々期(2023年３月期累計)のフリーCF(4,357百万円の支出)から280百万円増加しています。

営業活動によるCFの主な内訳（百万円）：

• 税金等調整前当期純利益 5,228
• 売上債権の増減額（△は増加） △5,288
• 棚卸資産の増減額（△は増加） 3,173

投資活動によるCFの主な内訳（百万円）：

• 有形固定資産の取得による支出 △860
• 有形固定資産の売却による収入 399
• 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出 △5,521

【今期（2025年３月期）業績の見通し】

2025年３月期は、従前より戦略的市場と位置付けてきたオーストラリアにおける新たな事業モデルの大幅な拡充もあり、業績の観点からも大きな飛躍を予想しています。

従前からのニュージーランドを中核市場とする日本からの中古車輸出を起点とする事業については、同国における高位の市場シェアを維持しつつ、同国以外の市場への販路拡大も推進し、一層の収益力強化を図る計画です。

また、オーストラリアでは、2024年３月期後半において同社グループ子会社となったAutopact Pty Ltdや2024年５月に買収完了により子会社となったAutocare Services Pty Ltdといった新たなグループ会社の加入により、同国における収益は格段に規模拡大が図られる見込みです。

上記のようなオーストラリアにおける新たな事業体制も含め、当該事業体制が有機的一体として機能する新たな事業モデル構築ために必要な投資やグループ内連携強化を図りつつ、

経営資源の利用効率向上も推進し、持続可能な成長と投下資本に対する十分な利益確保体制の構築に努めていく方針です。

以上により、2025年３月期通期の業績は、表３の数値の前期比 増収増益を予想しています。

株価指標と動向

【2024／５／28(火)終値時点の数値】

• 株価：588円
• 時価総額：381億円
• PER（株価収益率（会社予想））：7.36倍

PERは、同業で時価総額が近い、ＩＤＯＭ(7599) 9.8倍、オークネット(3964) 12.1倍、ＵＳＳ(4732) 17.1倍と比較すると、低い水準です。

• PBR（株価純資産倍率）：1.69倍
• 信用倍率（信用買い残÷信用売り残）：35.1倍
• 年間配当金（予想）：24円（年２回 ９月 11円、３月 13円）、利回り：4.08%（配当性向 30.1%）

配当利回りは4.08%で、東証スタンダードの単純平均 2.33%(５/27時点) と比較すると高い水準です。

表５のように、直近５年間の配当金は、年間１株当たり４～17.5円（2024年３月末の１／４分割後換算の金額）で推移しており、連続増配を継続中です。

配当性向は、20%台～30%台で安定して推移しています。

この会社は、

中間配当および期末配当の年２回の配当を基本とし、安定的な事業収益からの株主還元を確保しつつ、安定的な財務基盤の維持と新たな成長のための投資を勘案し、

連結配当性向30％程度を目安とする方針としています。

【直近の株価動向】

＜週足チャート（直近２年間）＞

2022年11月に安値(195.8円)をつけた後は、しばらく緩やかな上昇基調でしたが、

2023年中ごろから上昇のスピードを速めながら、上昇トレンドで推移し、2024年３月に上場来高値(1,101円)をつけました。

しかし、それ以降は調整しています。

＜日足チャート（直近３か月間）＞

3/29に上場来高値(1,101円)をつけた後は、高値切り下げ安値切り下げの下落基調で推移しています。

そして、今回のPO発表の翌営業日(5/27)は、POによる１株利益の希薄化懸念により、窓を開けて出来高を伴い前日比 104円安(-14.6%)と急落しました。

そして、その翌営業日も続落し、年初来安値を再び更新しています。

今後は、下げ止まりがなかなか見えてこない中、下げ止まり後のヨコヨコから上昇に転じていくのか、安値を更新して下値模索を継続するのか、要注目です。

まとめ

【業績】

• 前期（2024年３月期）の業績は、ニュージーランド向けの輸送台数が54,002台と前年同期比51.9％増加し、また、３Q連結会計期間末より連結子会社化したAutopact Pty Ltdの売上も寄与したため、
  前期比 増収増益で、売上高は2.2倍、利益面は２割強～2.3倍の増益で着地。
• 今期（2025年３月期）通期予想は、オーストラリアの新たな子会社のグループ会社の加入により、同国における収益は格段に規模拡大が図られる見込みで、
  前期比 増収増益で、売上高は2.4倍、利益面は５～６割の増益を見込む。

【株主還元】

• 配当利回り（会社予想）は4.08%で、東証スタンダードの単純平均 2.33%(５/27時点) と比較すると高い水準。
• 直近５年間の配当金は、年間１株当たり４～17.5円（2024年３月末の１／４分割後換算の金額）で推移しており、連続増配を継続中。
  配当性向は、20%台～30%台で安定。
• 会社の還元方針は、安定的な事業収益からの株主還元を確保しつつ、安定的な財務基盤の維持と新たな成長のための投資を勘案し、連結配当性向30％程度を目安としている。

【流動性・新株式の発行株数】

• 今回の新株式の発行数量は、発行済み株式総数の最大約18.4%（第三者割当を含む）で、
  直近の新株式の発行を含むPOの発行株数比率(第三者割当を含む)（ヤマイチ・ユニハイムエステート、エフ・コード、梅の花）と比較すると多めの数量。
• 直近の出来高の５日平均は17,836百株、25日平均は8,666百株で、流動性は高い水準。

【株価モメンタム】

• 週足ベースの株価は、2022年11月に安値(195.8円)をつけた後は、しばらく緩やかな上昇基調だったが、
  2023年中ごろから上昇のスピードを速めながら、上昇トレンドで推移し、2024年３月に上場来高値(1,101円)をつけた。
  しかし、それ以降は調整している。
• 直近の株価は、3/29に上場来高値(1,101円)をつけた後は、高値切り下げ安値切り下げの下落基調で推移。
  そして、今回のPO発表の翌営業日(5/27)は、POによる１株利益の希薄化懸念により、窓を開けて出来高を伴い前日比 104円安(-14.6%)と急落。そして、その翌営業日も続落し、年初来安値を再び更新した。
• 今後の株価は、下げ止まりがなかなか見えてこない中、下げ止まり後のヨコヨコから上昇に転じていくのか、安値を更新して下値模索を継続するのか要注目。

以上のことから、

と判断しました。

最後までご覧いただき、ありがとうございました。

※株式投資の実際の売買は、自己判断、自己責任でお願いします。