【自社株買いは買いか？】太陽ホールディングス(4626)

こんにちは！

直近で自己株式の取得を発表した銘柄に関して、この発表のタイミングで株を買った場合、利益を得ることができるのか？足元の経営状況や客観的な指標、株価モメンタム等を踏まえ、総合的に分析しました。

今回は、東証１部から化学業種の太陽ホールディングスです。

最後までお付き合いいただけるとうれしいです！

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• 「自社株買い」とは？

上場企業が自らの資金を使って、株式市場から自社の株式を買い戻すことをいう。

日本証券業協会HP　金融・証券用語集

自社の株を買った後は、

1. 買い戻した株式を消却する。（無効とする。）
2. 金庫株としてそのままにしておき、いずれ資金調達などの目的で売却する。

の２通りあります。

自社株買いのメリットとデメリット

＜メリット＞

1. 発行済み株式数が減るため、会社の利益総額が変わらなければ、1株当たり利益(EPS)が増えるので、企業価値が上がる＝株価が上がる可能性がある。（配当とともに株主還元の一つ）
2. 配当金の支払いが少なくて済む。（企業側のメリット）
3. 敵対的買収の防衛策（株価が上がって敵対企業が株を買いにくくなることと、市場に出回る株数の割合が少なくなるため）
4. ROE（株主資本利益率：ROE = 当期純利益 ÷ 自己資本×100（％））が上がる。
   • 自社株買いを行った場合、自己資金が減りますので、分母の「自己資本」が小さくなりROEが上がります。
5. 自社の株価は「割安」というメッセージを送ることができる。
   • 自社の株が安い時に買った方が、購入資金が少なくて済みます。（企業側のメリット）

＜デメリット＞

1. 自己資金が減り、設備投資などの自社の成長に回せる資金が少なくなる。
2. 自己資本比率（自己資本（総資本－他人資本）÷総資産） ×100）が下がる。

などがあります。

それでは、見ていきましょう！

自社株買いの概要

会社から発表された自己株式取得の概要は、表１のようになっています。

株数と金額の上限が設定されていますが、株価が上がれば、取得に必要な金額も大きくなりますので、予定の取得株数よりも少なくなることが多いです。

今回の自己株式の取得数量は、発行済み株式総数（自己株式を除く）の1.78%と自社株買いの数量としてはほどほどの数量(※１)です。

※１ 一概に言えませんが、目安として、５%以上：かなり多い、３%以上５％未満：多い、１％以上３％未満：ほどほど、１％未満：少ないとしています。

また、この会社は、2021年３月23日～2022年２月10日にも、46.4万株、15億円の今回と同規模の自社株買いを実施しています。

直近の出来高（売買が成立した株式の数量）の５日平均は1,049百株、25日平均は931百株で、流動性は平均的な水準です（1,000百株を平均水準としています）。

どんな会社？

スマートフォンやパソコンなどのIT機器やデジタル家電、車載用電子機器など、あらゆるエレクトロニクス製品に利用されるプリント配線板に欠かせないソルダーレジスト（プリント配線板(PWB)の表面を覆い、回路パターンを保護する絶縁膜となるインキ）で、世界シェアトップクラスを誇る化学メーカーです。

主な事業内容は、PWB用部材をはじめとする電子部品用化学品部材の開発・製造販売及び仕入販売に関する「電子機器用部材事業」、

医薬品・医薬部外品の開発・製造販売・製造受託に関する「医療・医療品事業」を行っています。

2021年３月期通期のセグメント別売上高構成比は、

• 電子機器用部材事業 65.6%
• 医療・医薬品事業 30.3%
• その他（染料、顔料等の化学品の製造事業、ソフトウェア開発、自然エネルギーによる発電事業等）4.1%

となっており、「電子機器用部材事業」の売上が６割強を占めています。

直近の経営概況

【2022年３月期３Q（2021年４月～2021年12月）の経営成績】（2022年２月８日発表）

2022年３月期３Q累計の業績は、前年同期比 増収増益で、売上高は２割増、利益面は３割強増となっており、好調です。

2022年３月期通期の業績の予想は、会計基準が異なるので単純比較はできませんが、

今３Qの決算発表と同時に上方修正し、前期比 増収増益で、売上高は１割強増、利益面は２割強の増益を見込んでいて、

通期予想に対する進捗率は、３Q終了時点で、売上高は３／４ほどでまあまあですが、利益面は８割を超過しており、さらに通期計画を上振れしそうな勢いです。

【セグメント別の業績】

セグメント別の業績は、表３の結果になりました。

主力の「電子機器用部材事業」は増収増益で好調ですが、

「医療・医薬品事業」は減収減益の結果でした。

セグメント別の状況は以下です。

＜電子機器用部材事業＞

売上高は、前年同期比で36%増加。営業利益は、前年同期比で50％増加

（主要因）

• １Qより量産を開始した新製品である白色ドライフィルム型ソルダーレジストがMiniLEDディスプレイへ採用され売上が好調
• 半導体市場の好調を受け、PKG（半導体パッケージ）用製品の売上が過去最高を記録

＜医療・医薬品事業＞

売上高は、前年同期比で４%減少。営業利益は、前年同期比で20％減少

（主要因）

• 新型コロナウイルス感染症対策の徹底による、その他感染症関連製品の販売数量の減少
• 長期収載品の薬価改定による販売単価の下落
• 他社後発医薬品の供給停止に伴う一部製品の販売数量の増加

アストラゼネカ社より、４製品※すべての製造販売承認の承継及び販売移管を完了しています。

※プロトンポンプ・インヒビター（２製品）：胃酸の分泌を抑制する薬、高血圧・狭心症・不整脈治療剤（１製品）、徐放性高血圧治療剤（１製品）の計４製品

【財政面の状況】

＜自己資本比率＞（自己資本（総資本－他人資本）÷総資産）×100）

2022年３月期３Q末時点で45.0%と前期末(42.5%)から2.5ポイント増加しました。

これは主に、利益剰余金が前期末比で58.1億円増加したことにより、株主資本が増加したためです。

自己資本比率の数値としては問題ないレベルです。（20%以上を安全圏内としています。）

【今期（2022年３月期通期）業績の見通し】

2022年３月期３Q決算発表と同時に、通期業績見通しを上方修正しています。

通期業績予想は、表４のようになっています。

当初予想から、売上高、利益面ともに微増の予想に修正しています。

修正の理由は、

電子機器用部材事業は、2022 年 3 月期 3Qの業績においては、半導体パッケージ基板用部材、民生用関連部材、ディスプレイ関連部材が好調に推移しました。

特に、半導体パッケージ基板用部材では、モバイル端末用のアプリケーションプロセッサーやメモリー向けのドライフィルム製品等の需要が想定を上回りました。

また、為替が円安を基調に推移したことにより、収益性が向上しました。

医療・医薬品事業については、2022年３月期３Qの業績において、売上高が他社後発医薬品の供給停止となった影響で一部製品が増加したものの、新型コロナウイルス感染症の影響で、一部製品の売上高が減少し、低調に推移しました。

一方、営業利益はプロダクトミックスの変化、販売費及び一般管理費の下振れ等により、想定を上回りました。

その結果、昨年11月に開示した通期連結業績予想を上回る見込みとなりました。
2021年３月期４Qの業績予想は据え置いています。

株価指標と動向

【2022／３／18(金)終値時点の数値】

• 株価：3,155円
• 時価総額：1,833億円
• PER（株価収益率）：14.6倍

PERは、同業で時価総額が近い、日本高純度化学(4973) 14.4倍、メック(4971) 20.7倍、タムラ製作所(6768) 55.9倍と比較すると、低めの水準です。

• PBR（株価純資産倍率）：2.20倍
• 信用倍率（信用買い残÷信用売り残）：1.51倍
• 年間配当金（予想）：65.1円（年２回 ９月 32.55円、３月 32.55円）、年間利回り：2.1%（配当性向 30.4%）

年利回りは2.1%で、東証１部の単純平均2.20%(３/18時点) と比較するとほぼ同水準です。

表４のように、直近５年間の配当金は、１株当たり60～80円で推移しています。

配当性向は、45～100%でかなり高めで推移しています。

この会社は、

現金による株主への利益還元を重要政策として位置付けており、継続的かつ安定的に高水準の利益還元を実施しています。

株主資本配当率を目標指標とし、「連結決算を基準に株主資本配当率を中長期的に５％以上とすること」を目処としています。

【直近の株価動向】

＜週足チャート（直近２年間）＞

週足ベースの株価は、一昨年のコロナショック時の安値から、安値切り上げ高値切り上げの上昇トレンドで推移し、今年の年初に高値(3,600円)をつけました。

しかしその後は、日経平均の下落とともに調整しています。

＜日足チャート（直近３か月間）＞

直近の株価は、年初に高値をつけた後は下落トレンドで推移し、3/8に安値(2,790円)をつけました。

しかしその後は、値を戻し始め、25日移動平均線（赤線）を上抜いてきました。

今後は、75日移動平均線（青線）を上抜けさらに上昇していくのか、75日移動平均線の手前で失速し、再び下落していくのか要注目です。

まとめ

【業績】

• 2022年３月期３Qの業績は、半導体市場の好調を受け、半導体パッケージ用製品の売上が過去最高を記録し、前年同期比 増収増益で、売上高は２割増、利益面は３割強増益で好調。
• 2022年３月期通期の業績予想は、会計基準が異なるので単純比較はできないが、
  今３Qの決算発表と同時に上方修正し、前期比 増収増益で、売上高は１割強増、利益面は２割強の増益を見込んでいる。
• 通期予想に対する進捗率は、３Q終了時点で、売上高は３／４ほどでまあまあだが、利益面は８割を超過しており、さらに通期計画を上振れしそうな勢い。

【株主還元】

• 配当金は年利回りは2.1%で、東証１部の単純平均2.20%(３/18時点) と比較するとほぼ同水準。
• 直近５年の配当金は、１株当たり60～80円で推移し、配当性向は、45～100%でかなり高めで推移。
• 配当の会社の方針は、株主資本配当率を目標指標とし、「連結決算を基準に株主資本配当率を中長期的に５％以上とすること」を目処として、株主にとっては安心材料。

【流動性・自社株買い数量】

• 直近の出来高は５日平均は1,049百株、25日平均は931百株で、流動性は平均的な水準。
• 今回の自社株買い数量は、発行済み株数（自己株式を除く）の1.78%とほどほどの数量。
• 直近の2021年３月23日～2022年２月10日にも、46.4万株、15億円の今回と同規模の自社株買いを実施しており、株主還元に厚い印象。

【株価モメンタム】

• 週足ベースの株価は、一昨年のコロナショック時の安値から、安値切り上げ高値切り上げの上昇トレンドで推移し、今年の年初に高値(3,600円)をつけたが、その後は日経平均の下落とともに調整している。
• 直近の株価は、年初に高値をつけた後は下落トレンドで推移し、3/8に安値(2,790円)をつけた後は、値を戻し始め、25日移動平均線を上抜いてきた。
• 今後の株価は、75日移動平均線を上抜けさらに上昇していくのか、75日移動平均線の手前で失速し、再び下落していくのか要注目。

以上のことから、

と判断しました。

最後までご覧いただき、ありがとうございました。

※株式投資の実際の売買は、自己判断、自己責任でお願いします。