【公募増資・売出(PO)は買いか？】ホットランドホールディングス(3196)

こんにちは！

公募増資・売出(以下、PO)の実施を発表した銘柄に関して、POに応募して買った場合、利益を得ることができるのか？直近の経営状況や客観的な指標、株価モメンタム等を踏まえ、総合的に分析しました。

今回は、東証プライムから小売業種のホットランドホールディングスです。

最後までお付き合いいただけるとうれしいです！

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• 公募増資・売出(PO)とは？

既上場企業が新たに発行する株式（公募株式）や既に発行された株式（売出株式）を投資家に取得させることをいいます。
正確には、「PO」は「Public（公開の）Offering（売り物）」の略で、日本語では「公募」と呼ばれます。「公募」とは、「不特定かつ多数の投資家に対し、新たに発行される有価証券の取得の申込を勧誘すること」をいいます。
また、「売出」とは、「既に発行された有価証券の売付けの申込み又はその買付けの申込の勧誘のうち、均一の条件で50人以上の者を相手方として行う」ことをいい、通常は「公募」と「売出」を合わせて「PO」と呼ばれます。
「新規公開株（IPO）」は未上場企業が直接金融市場からの資金調達や知名度・信用力の向上を目的として証券取引所に新規上場するために一般投資家に株式を取得してもらう行為であるのに対して、「公募・売出（PO）」は既に上場していて証券取引所での株式取引が行われている企業が追加の資金調達や大株主の保有株売却などを目的として一般投資家に株式を取得してもらう行為であり、「新規公開株（IPO）」と「公募・売出（PO）」の違いを簡単にいえば、実施する企業が「未上場」か「既上場」かの違いといえます。

POの概要

今回のPOは、公募増資（第三者割当含む）です。発行価格等決定日や受渡期日、発行数量等は表１のようになっています。

ディスカウント率は、「発行価格等決定日」に決まり、その日の終値から数%です。

ちなみに、直近の主なPOのディスカウント率は、JR西日本(9021) 3.01%、ゆうちょ銀行(6178) 2.08%、デンソー(3387) 3.02%となっており、ほぼほぼ２～５%程度です。

ただ、ディスカウント率が大きいPOもあり、直近では日本電子材料(6855)の9.9%が最大です。

注意点として、どの証券会社でも購入できるわけでなく、主幹事（今回はＳＭＢＣ日興証券）はじめ、引受人の証券会社で購入申込可能です。

早ければ、４／20(月)の夕刻に、会社側から発行価格等のお知らせが適時開示であります。

このブログ記事も更新しますので、チェックしてくださいね💖

【資金調達の目的】

• 同社グループは、「“日本一うまい”食を通じて“ほっとした安らぎ”と“笑顔いっぱいのだんらん”を提供できることを最上の喜びとする。」という企業理念に基づき、主力事業である「築地銀だこ」を中心に、酒場事業、主食事業、海外事業、観光地立地店舗等を展開し、業容を拡大している。
  その結果、現在では国内外に800店舗以上を展開する「和のファストカジュアル」チェーンに成長している。
• 2026 年２月には、同社グループの持続的成長と企業価値向上を実現するため、2026年から2030年までの５カ年中期経営計画を更新し、公表している。
  当該計画では、全国の銀だこ事業部エリアにおけるグループ所有高収益ブランド展開の推進、酒場事業の「銀だこハイボール酒場」の地方展開本格化や「おでん屋たけし」ブランドの立地特性に応じた展開、主食事業の「東京油組総本店＜油そば＞」の多店舗展開や「厚切りとんかつ よし平」の全国展開の推進、国内観光地における高付加価値型直営業態の展開、ASEAN をはじめとしたアジアや欧州等での FC 展開の拡大、さらに飲食企業としてのノウハウを生かしたリゾート事業の成長加速等を掲げ、持続的成長の実現と更なる企業価値の向上に努める方針。
• 今般の新株式発行による調達資金は、「銀だこハイボール酒場」、「 おでん屋たけし」、「 東京油組総本店＜油そば＞」、「厚切りとんかつ よし平」を中心とする新規出店及び店舗改装に係る同社グループの設備投資資金（同社子会社への投融資資金を含む）に充当する予定。

としています。

【調達資金の使途】

今回の一般募集及びおよび本第三者割当増資の手取概算額合計上限約89.1億円については、

全額を2028 年12月末までに銀だこハイボール酒場、おでん屋たけし、東京油組総本店＜油そば＞、厚切りとんかつ よし平を中心とする新規出店及び店舗改装に係る同社グループの設備投資資金（同社子会社への投融資資金を含む）に充当する予定で、

更なる事業拡大や収益安定化により将来的な株主価値向上に資するものと同社は考えています。

【新株式の発行数量／流動性】

今回の新株式の発行数量は、発行済み株式総数の最大約22.0%（第三者割当による増資を含む）で、

直近の新株式を発行したPOの発行株数比率(最大)は、ククレブ・アドバイザーズ 18.7%、コロンビア・ワークス 11.1%、セグエグループ 16.5%で、それらと比較すると大規模の新株式発行です。

新株式の発行は１株利益の希薄化につながりますので、この要因が短期的に株価を押し下げる可能性があります。

また、この銘柄の直近の出来高（売買が成立した株の数量）の５日平均は5,304百株、25日平均は1,455百株（４/10時点）で、流動性はやや高い水準です。（１日 1,000百株を平均的な水準としています。）

どんな会社？

「“日本一うまい”食を通じて“ほっとした安らぎ”と“笑顔いっぱいのだんらん”を提供できることを最上の喜びとする。」という企業理念に基づき、

主力事業である「築地銀だこ」を中心に、酒場事業、主食事業、海外事業、観光地立地店舗等の国内外に800店舗以上を展開する

「和のファストカジュアル」チェーンの運営会社です。

事業セグメントは「飲食事業」「リゾート事業」「製販事業」の３つがあり、それぞれ、

• 飲食事業
  主として、たこ焼「築地銀だこ」、「銀だこハイボール酒場」、「銀だこハイボール横丁」、たい焼「銀のあん」、アイスクリーム「COLD STONE CREAMERY」（国内のみ）、おでん「おでん屋たけし」・「おでんと炉端 たけし」、たこ焼「大釜屋」、天ぷら「日本橋からり」、お好み焼「ごっつい」、油そば「東京油組総本店」、もつやき・ホルモン・焼肉「日本再生酒場」・「もつやき処い志井」・「昇家」・「李昇」・「牛串しょうや」、定食「野郎めし」、とんかつ「よし平」等のブランドを、直営、業務委託及びフランチャイズ（以下「ＦＣ」）にて、国内及び海外でチェーン展開
• リゾート事業
  「駅の天然温泉＆サウナの森 水沼ヴィレッジ」を直営にて展開
• 製販事業
  冷凍たこ焼等を製造販売

を行っています。

2025年12月期通期のセグメント別売上高構成比は、

• 飲食事業 95.8%
• リゾート事業 0.5%
• 製販事業 3.8%

となっており、「飲食事業」がほどんどを占めています。

直近の経営概況

【2025年12月期通期（2025年１月～12月）の経営成績】

（日本基準（連結）：2026年２月13日発表）

表２の通り、前期比 増収減益で、売上高は１割増、利益面は３～８割弱減で着地しました。

今期（2026年12月期）通期の業績予想は、前期比 増収増益で、売上高は１割強増、利益面は１割強増～２倍を見込んでいます。

【2025年12月期通期の状況、経営成績の要因】

同社グループは、2023年２月28日付で公表した2023年から2027年までの５ヵ年中期経営計画を基に、築地銀だこ及び銀だこハイボール酒場を中心として、

子会社の株式会社オールウェイズ、株式会社ホットランドネクステージ、株式会社ファンインターナショナルなどで運営する新業態の開発や、

米国を中心とする海外展開などの将来の成長を見据えた取り組みを進めてきましたが、

事業環境や業績の変化を踏まえ、新たに2025年から2029年までの５ヵ年中期経営計画を策定し、既存事業の深化と今後を見据えた新業態・新事業の開発、育成、成長に取り組んでいます。

また、同社グループは2025年４月１日付で持株会社体制へ移行し、「株式会社ホットランド」から「株式会社ホットランドホールディングス」へ商号変更し、会社分割（新設分割）により、

同社が営む築地銀だこの東日本エリア事業及び製販事業を同社の100%子会社となる「株式会社ホットランド東日本」及び「株式会社ホットランドフーズ」に承継しました。

併せて、築地銀だこ事業の近畿・北陸エリアの店舗運営を行っている同社の100%子会社である「株式会社ホットランド大阪」について、同日付で「株式会社ホットランド西日本」へと商号変更し、築地銀だこの近畿・北陸エリアに加えて西日本エリアの店舗運営を行うこととしています。

当連結会計年度における売上高は、主力の築地銀だこ事業の既存店売上高前年比100.3％となり、

ロサンゼルス・ドジャース『２年連続ワールドシリーズ優勝おめでとう!セール』や『HUNTER×HUNTER』等のコラボ企画を実施したことにより、510億円（前期比10.7％増）、

営業利益は、有限会社よし平の株式取得に係るデュー・ディリジェンス及びアドバイザリー費用、米国事業への先行投資に伴う費用並びに持株会社体制への移行に伴う費用等の計上により1,784百万円（同29.9％減）となりました。

また、経常利益は、為替予約の時価評価による為替差益等の計上により2,056百万円（同40.3％減）、

親会社株主に帰属する当期純利益は、国内及び海外店舗に関する固定資産除却損及び店舗整理損失並びに不採算店舗に関する固定資産の減損損失等の計上により405百万円（同78.1％減）となりました。

【セグメント別の業績】

セグメント別の業績は、表３の結果になりました。

主力の「飲食事業」と「製販事業」は前期比 増収減益、

「リゾート事業」は増収で赤字幅拡大となっています。

飲食事業における同社グループの当連結会計年度末の店舗数は、出店79店舗（国内68店舗・海外11店舗）、退店26店舗（国内11店舗・海外15店舗）により、

全体で818店舗（国内744店舗・海外74店舗）（前期末比 50店舗増（内 国内 54店舗増、海外 ４店舗減））となりました（業態変更等による出退店は含んでいません）。

【財政面の状況】

＜自己資本比率＞（自己資本（総資本－他人資本）÷総資産）×100）

2025年12月期末時点で33.9%と前期末(41.5%)から7.6ポイント低下しました。

負債と純資産の、主な前期末比の増減は以下となっています。（単位：百万円）

• 負債 +5,294
  • 流動負債 +976
    （内訳）支払手形及び買掛金 +320、１年内返済予定の長期借入金 +611、未払金 +411、短期借入金 △374
  • 固定負債 +4,317
    （内訳）長期借入金 +4,056、資産除去債務 +215
• 純資産 △355
  • 株主資本 +128
    （内訳）利益剰余金 +128
  • その他包括利益累計額 △626
    （内訳）為替ヘッジ損益 △624

自己資本比率の数値としては問題ないレベルです。（20%以上を安全圏内としています。）

＜キャッシュ・フロー＞2025年12月期通期のキャッシュ・フロー（以下、CF）の状況

• フリーCF（営業活動によるCFと投資活動によるCFを合計した金額 ※１）2,408百万円の支出
  • 営業活動によるCF 2,600百万円の収入（前期 3,953百万円の収入）
  • 投資活動によるCF 5,009百万円の支出（前期 3,761百万円の支出）

　※１：フリーCFの説明

• プラスの場合：会社が自由に使える資金が増える。
• マイナスの場合：会社が自由に使える資金が減る。

前期(2024年12月期)通期のフリーCF(191百万円の収入)から2,600百万円減少しています。

営業活動によるCFの主な内訳（百万円）：

• 税金等調整前当期純利益 1,191
• 減価償却費 1,789
• 減損損失 815

投資活動によるCFの主な内訳（百万円）：

• 有形固定資産の取得による支出 △3,913
• 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出 △652
• 差入保証金の差入による支出 △292

【今期（2026年12月期）通期業績の見通し】

同社グループは、2025年から2029年までの５ヵ年中期経営計画を策定し、既存事業の深化と今後を見据えた新業態・新事業の開発、育成、成長に取り組んでいます。

売上、利益面の施策は以下のようになっています。

＜売上面＞

• ホットランドグループ事業:全国の銀だこ事業部エリアにおけるグループ所有の高収益ブランドの展開、海外FC展開
• 酒場事業:「銀だこハイボール酒場」、「おでん屋たけし」、「日本再生酒場」等の出店拡大
• 主食事業:「東京油組総本店＜油そば＞」、「厚切りとんかつよし平」等の出店拡大
• リゾート事業:第３ステージ完成形への移行、飲食企業としてのノウハウを活かした差別化戦略
• ファンインターナショナル事業:国内観光地における高付加価値型直営業態の展開
• 製販事業:同社グループの酒場業態や海外市場向けの新商品の開発、新たな販売チャネルの構築

＜利益面＞

• 「築地銀だこ」事業の安定した利益の確保
• 酒場業態や主食業態の高収益業態を積極展開
• 冷凍たこ焼などの桐生工場製品の輸出拡大及び自動販売機の増設

以上により、2026年12月期の連結業績見通しは、売上高580億円、営業利益2,500百万円、経常利益2,350百万円、親会社株主に帰属する当期純利益800百万円の前期比 増収増益としています。

株価指標と動向

【2026／４／10(金)終値時点の数値】

• 株価：1,772円
• 時価総額：383億円
• PER（株価収益率（予想））：47.1倍

PERは、同業で時価総額が近い、エターナルホスピタリティＧ(3193) 18.3倍、壱番屋(7630) 52.1倍、Ｂ－Ｒサーティワンアイス(2268) 20.5倍と比較すると、高い水準です。

• PBR（株価純資産倍率）：3.32倍
• 信用倍率（信用買い残÷信用売り残）：0.36倍
• 年間配当金（予想）：13円（年１回 12月）、利回り：0.73%（配当性向 34.6%）

配当利回りは0.73%で、東証プライムの単純平均 2.23%(４/９時点) と比較すると低い水準です。

表４のように、直近５年間の配当金は、１株当たり７～13円で推移しており累進配当を継続中です。

配当性向は、数%台～60%台で推移しています。

この会社は、

株主に対する利益還元を経営の重要課題の一つとして位置付けています。

経営基盤の長期安定に向けた財務体質の強化及び事業の継続的な拡大発展へ向けた内部留保の充実を勘案し、経営成績及び財政状態等に応じた株主への適切な利益還元策を、柔軟に検討し実施することを基本方針としています。

また、剰余金の配当は、年１回の期末配当を行うこととしています。

【株主優待】

この会社は株主優待があり、６月末日、12月末日の年２回、100株以上保有の株主は、以下の保有株数に応じて、全国のホットランドグループの各店舗で利用できる優待券が進呈されます。

• 100株以上保有：1,500円分（年間 3,000円分）
• 500株以上：7,500円分（年間 15,000円分）
• 1,000株以上：15,000円分（年間 30,000円分）

100株保有の場合、配当金＋株主優待(3,000円相当)で利回りは2.42%となります。

【直近の株価動向】

＜週足チャート（直近２年間）＞

2024年６月に実質上場来高値(2,718円)をつけた後は、高値切り下げ安値切り下げの下落トレンドで推移しており、

2026年１月に安値(1,883円)をつけています。

＜日足チャート（直近３か月間）＞

今年４月上旬に年初来高値(2,063円)をつけるまでは上昇基調で推移していましたが、

今回のPO発表の翌営業日(4/10)は、POによる１株利益の希薄化懸念により、窓を空けて出来高を伴い前日比249円安(-12.3%)と急落しました。

この急落で、年初来安値を更新しています。

今後の株価は、この日つけた年初来安値(1,762円)や節目の1,700円程度を割り込まずに、ヨコヨコから上昇に転じていくのか、割り込んで下値模索を継続するのか、要注目です。

まとめ

【業績】

• 前期（2025年12月期）の業績は、主力の築地銀だこ事業の既存店売上高前年比100.3％となり、
  利益面は、有限会社よし平の株式取得に係るデュー・ディリジェンス及びアドバイザリー費用、米国事業への先行投資に伴う費用並びに持株会社体制への移行に伴う費用等の計上、国内及び海外店舗に関する固定資産除却損及び店舗整理損失、不採算店舗に関する固定資産の減損損失等の計上により、
  前期比 増収減益で、売上高は１割増、利益面は３～８割弱減で着地。
• 今期（2026年12月期）通期予想は、ホットランドグループ事業の高収益ブランドの展開、海外FC展開、酒場事業、主食事業の出店拡大等、
  利益面は、「築地銀だこ」事業の安定した利益の確保や酒場業態や主食業態の高収益業態を積極展開等を行い、
  前期比 増収増益で、売上高は１割強増、利益面は１割強増～２倍を見込む。

【株主還元】

• 配当利回り（予想）は0.73%(４/10時点)で、東証プライムの単純平均 2.23%(４/９時点)と比較すると低い水準。
• 直近５年間の配当金は、１株当たり７～13円で推移しており累進配当を継続中。
  配当性向は、数%台～60%台で推移。
• 株主優待があり、６月末日、12月末日の年２回、100株以上保有の株主は保有株数に応じて、全国のホットランドグループの各店舗で利用できる優待券が進呈される。
  100株保有の場合、配当金＋株主優待(3,000円相当)で利回りは2.42%となる。

【流動性・新株式の発行株数】

• 今回の新株式の発行数量は発行済み株式総数の最大約22.0%で、直近の新株式の発行をしたPOの発行株数比率(最大)（ククレブ・アドバイザーズ、コロンビア・ワークス、セグエグループ）と比較すると大規模の新株式発行。
  新株式の発行による１株利益の希薄化懸念が、短期的に株価を押し下げる要因となる。
• 直近の出来高の５日平均は5,304百株、25日平均は1,455百株（４/10時点）で、流動性はやや高い水準。

【株価モメンタム】

• 週足ベースの株価は、2024年６月に実質上場来高値(2,718円)をつけた後は、高値切り下げ安値切り下げの下落トレンドで推移しており、
  2026年１月に安値(1,883円)をつけている。
• 直近の株価は、今年４月上旬に年初来高値(2,063円)をつけるまでは上昇基調で推移していたが、
  今回のPO発表の翌営業日(4/10)は、POによる１株利益の希薄化懸念により、窓を空けて出来高を伴い前日比249円安(-12.3%)と急落した。
  この急落で、年初来安値を更新している。
• 今後の株価は、この日つけた年初来安値(1,762円)や節目の1,700円程度を割り込まずに、ヨコヨコから上昇に転じていくのか、割り込んで下値模索を継続するのか要注目。

以上のことから、

と判断しました。

最後までご覧いただき、ありがとうございました。

※株式投資の実際の売買は、自己判断、自己責任でお願いします。