【公募増資・売出(PO)は買いか？】巴工業(6309)

こんにちは！

公募増資・売出(以下、PO)の実施を発表した銘柄に関して、POに応募して買った場合、利益を得ることができるのか？直近の経営状況や客観的な指標、株価モメンタム等を踏まえ、総合的に分析しました。

今回は、東証プライムから機械業種の巴工業です。

最後までお付き合いいただけるとうれしいです！

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• 公募増資・売出(PO)とは？

既上場企業が新たに発行する株式（公募株式）や既に発行された株式（売出株式）を投資家に取得させることをいいます。
正確には、「PO」は「Public（公開の）Offering（売り物）」の略で、日本語では「公募」と呼ばれます。「公募」とは、「不特定かつ多数の投資家に対し、新たに発行される有価証券の取得の申込を勧誘すること」をいいます。
また、「売出」とは、「既に発行された有価証券の売付けの申込み又はその買付けの申込の勧誘のうち、均一の条件で50人以上の者を相手方として行う」ことをいい、通常は「公募」と「売出」を合わせて「PO」と呼ばれます。
「新規公開株（IPO）」は未上場企業が直接金融市場からの資金調達や知名度・信用力の向上を目的として証券取引所に新規上場するために一般投資家に株式を取得してもらう行為であるのに対して、「公募・売出（PO）」は既に上場していて証券取引所での株式取引が行われている企業が追加の資金調達や大株主の保有株売却などを目的として一般投資家に株式を取得してもらう行為であり、「新規公開株（IPO）」と「公募・売出（PO）」の違いを簡単にいえば、実施する企業が「未上場」か「既上場」かの違いといえます。

POの概要

今回のPOは、大株主（三井住友銀行、みずほ銀行、三菱ＵＦＪ銀行 他２者）からの株式の売出しです。売出価格等決定日や受渡期日、売出数量等は表１のようになっています。

ディスカウント率は、「売出価格等決定日」に決まり、その日の終値から数%です。

ちなみに、直近の主なPOのディスカウント率は、JR西日本(9021) 3.01%、ゆうちょ銀行(6178) 2.08%、デンソー(3387) 3.02%となっており、ほぼほぼ２～５%程度です。

ただ、ディスカウント率が大きいPOもあり、直近ではＥＮＥＣＨＡＮＧＥ(4169)の8.1%が最大です。

注意点として、どの証券会社でも購入できるわけでなく、主幹事（今回はみずほ証券）はじめ、引受人の証券会社で購入申込可能です。

早ければ、10／６(月)の夕刻に、会社側から売出価格等のお知らせが適時開示であります。

このブログ記事も更新しますので、チェックしてくださいね💖

売出価格等決定日	2025年10月６日(月)から８日(水)までの間のいずれかの日
受渡期日 (POで買った場合はこの日から売却可能)	売出価格等決定日の５営業日後の日
①株式売出し（引受人の買取引受による売出し） 数量	普通株式 1,788,500 株 ※発行済み株式総数 31,599,600 株 の約5.65%
②株式の売出し（オーバーアロットメントによる売出し） 数量	普通株式 268,200 株（上限の数量） ※みずほ証券が売出す。
売出価格	（決定後記載）
ディスカウント率	（決定後記載）
申込単位数量	100 株
主幹事	みずほ証券

【株式売出しの目的】

• 同社は「資本コストや株価を意識した経営」の実現に向けて、従来から株主構成の多様化と株式の流動性の向上について検討していく中で、IR 体制の充実、投資家との対話の強化や株式分割、株主優待基準の見直し等を実践してきた。
• 一方で、株式市場において、東京証券取引所は日本株式の市場平均を示すベンチマークであるTOPIXの見直しを公表しており、「TOPIX 等の見直しの概要」によると、次期TOPIX 銘柄への移行にあたって一定以上の浮動株時価総額が選定基準とされている。
• 同社は TOPIX への組み入れ維持について検討を重ねた結果、これまで同様に持続的利益成長と企業価値の拡大を目指すとともに、浮動株比率を引き上げることを目的とし、同社株式を保有している一部の株主と対話を行ってきた。
  その中で一部の株主から同社株式を売却する意向を確認したため、同社として最適な当該株式の売却手法を改めて検討した結果、同社株式の円滑な売却機会を提供しながら株主構成の能動的な再構築と株式の市場流動性の向上を図ることが可能であることから、このたび本売出しを実施することとした。

としています。

【株式の売出し数量／流動性】

今回の株式の売出数量は、発行済み株式総数の最大約6.50%（OAを含む）で、

直近の株式の売出のみのPOの売出株数比率(OAを含む)は、ザ・パック 7.16%、エリアリンク 4.21%、ライフドリンクカンパニー 22.4%でしたので、それらと比較するとやや少ない数量です。

また、この銘柄の直近の出来高（売買が成立した株の数量）の５日平均は580百株、25日平均は703百株（９/26時点）で、流動性は低い水準です。（１日 1,000百株を平均的な水準としています。）

【自己株式の取得／消却】

今回のPOと同時に、自己株式の取得を発表しています。

内容は表２です。

取得期間	今回の売出しに係る売出価格等決定日の受渡期日の翌営業日から 2026年４月30日（木）まで
取得株式の総数	普通株式 60 万株 （発行済株式総数（自己株式を除く）に対する割合 2.00％）
取得価額の総額	９ 億円（上限） ※取得株数の上限で割ると１株あたり1,500 円換算
取得方法	東京証券取引所における市場買付け

（自己株式の取得を行う理由）

• 同社普通株式の売出しの実施に伴う同社株式需給への影響を緩和するとともに、株主還元水準の向上及び資本効率の改善を図り、
  また、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行するため。

としています。

この自社株買いにより、今回の株式の売出数量（最大約205万株）に対し、そのうちの最大約３割を市場で買い入れて、一時的な需給悪化の緩和を図っているといえます。

また、合わせて自己株式の消却（165万株（消却前の発行済株式総数に対する割合 5.22％））を、2025年10月31日（金）に行うことを発表しています。

どんな会社？

メーカー機能と商社機能を併せ持った、遠心分離機（遠心力を利用して比重差のあるものを分離する装置）等の製造・販売（メーカー機能）および化学工業製品等の仕入・販売（商社機能）に関連する事業を行っている会社です。

デカンタ型遠心分離機（混合物中の液体から固体を分離するために使用される遠心分離機の一種）を主力とした総合遠心分離機メーカーとして、

食品、水産、化学、製薬、造船、鉄鋼、電力などあらゆる産業分野に各種分離機器を納入し、 産業界の発展に大きく貢献しています。

事業セグメントは、「機械製造販売事業」と「化学工業製品販売事業」の２つがあり、それぞれ、

• 機械製造販売事業
  主として遠心分離機等の製造・販売
• 化学工業製品販売事業
  主に化学工業製品等の仕入・販売

を行っています。

2024年10月期通期のセグメント別売上高構成比は、

• 機械製造販売事業 25.0%
• 化学工業製品販売事業 75.0%

となっており、「化学工業製品販売事業」が８割弱を占めています。

直近の経営概況

【2025年10月期３Q（2024年11月～2025年７月）の経営成績】

（2025年９月12日発表：日本基準（連結））

決算期	売上高 [億円] (前年 同期比 増減率 [%])	営業 利益 [百万円] (同)	経常 利益 [百万円] (同)	親会社株主に 帰属する 当期純利益 [百万円] (同)
2024年10月期 ３Q累計	398 (11.1)	3,869 (34.0)	3,940 (34.9)	2,800 (41.0)
2025年10月期 ３Q累計	464 (16.6)	4,806 (24.2)	4,854 (23.2)	3,358 (19.9)
2025年10月期 通期会社予想 （2025年６月６日 修正）	592 (13.6)	5,300 (12.7)	5,350 (12.0)	3,760 (4.0)
通期予想に対する ３Qの進捗率[%]	78.3	90.6	90.7	89.3

表３の通り、前年同期比 増収増益で、売上高は２割弱増、利益面は２割強増でした。

今期（2025年10月期）通期の業績は、今２Q決算発表の直前に上方修正（表５参照）しており、前期比 増収増益で、売上高は１割強増、利益面は微増～１割強増を予想しています。

その通期予想に対する進捗率は、３Q終了時点で、売上高は８割弱でそこそこ、利益面は９割で順調です。

【2025年10月期３Qの状況、経営成績の要因】

当３Q連結累計期間のわが国経済は、期初からプラス成長で推移し、足元では個人消費、設備投資および輸出が底堅かったこと等から堅調を持続しています。

一方、海外においては米国経済はプラス成長に転じ、欧州経済は低成長ながら底堅く推移し、中国経済は成長率が低下しています。

また、米国の関税引き上げは一旦落ち着きを見せましたが、先行き不透明感は拭えない情勢です。

こうした情勢の下、同社グループはグローバルに展開する事業基盤とネットワーク、多岐にわたる知見や多様性を強みに価値創造と持続的成長を目指し、

現中期経営計画「For Sustainable Future（～持続可能な未来のために～）」（2022年11月～2025年10月）の最終年度となる2025年10月期の目標達成に向け、一層の企業価値向上実現のための取り組みを推進しています。

当３Q連結累計期間における売上高は機械製造販売事業、化学工業製品販売事業の販売が共に伸長したため前年同期比16.6％増の464億円となりました。

利益面は、両事業共に売上高が伸長したことを背景に増益となったため営業利益が同24.2％増の4,806百万円、経常利益が同23.2％増の4,854百万円となり、

親会社株主に帰属する四半期純利益は同19.9％増の3,358百万円となりました。

【セグメント別業績】

セグメント別の業績は、表４の結果になりました。

主力の「化学工業製品販売事業」、「機械製造販売事業」ともに前年同期比 増収増益でした。

セグメント	売上高 [億円] （前年 同期比 増減率 [%]）	営業 利益 [百万円] （同）
機械 製造販売	121 (29.3)	1,997 (80.1)
化学工業 製品販売	342 (12.7)	2,808 (1.8)

セグメント別の状況は以下です。

＜機械製造販売事業＞

好調な受注に支えられ、国内官需および民需向けの販売が全般的に好調だったことに加えて、

海外向け装置・工事および部品・修理の販売が伸長しました。

利益面は、販売が伸長したことから増益となりました。

＜化学工業製品販売事業＞

機能材料関連の半導体製造用途向け材料、合成樹脂関連全般、電子材料関連の半導体組立用途向け材料、工業材料関連の建材・耐火物向けを主とした材料が伸び悩んだものの、

鉱産関連の樹脂向け添加剤が大きく伸びた他、化成品関連のコーティング用途向け材料等を中心に販売が伸長しました。

利益面は、販売が堅調に推移したことから増益となりました。

【財政面の状況】

＜自己資本比率＞（自己資本（総資本－他人資本）÷総資産）×100）

2025年10月期３Q末時点で76.0%と前期末(74.0%)から2.0ポイント増加しました。

主な負債と純資産の、前期末比の増減は以下となっています。（単位：百万円）

• 負債 △761
  • 流動負債 △1,099
    （内訳）支払手形及び買掛金 +233、契約負債 +442、電子記録債務 △1,199、未払法人税等 △345、賞与引当金 △461
  • 固定負債 +338
    （内訳）繰延税金負債 +328
• 純資産 +2,042
  • 株主資本 +1,811
    （内訳）利益剰余金 +1,811
  • その他の包括利益累計額 +231
    （内訳）その他有価証券評価差額金 +259

自己資本比率の数値としては問題ないレベルです。（20%以上を安全圏内としています。）

【今期（2025年10月期）通期業績予想の修正】

今２Q決算発表の数日前に、2025年10月期通期の業績予想を売上高を微増、利益面を微増～１割弱の増額修正をしています。

2025年10月期通期の業績予想は表５です。

	売上高 [億円]	営業 利益 [百万円]	経常 利益 [百万円]	親会社株主に 帰属する 当期純利益 [百万円]	１株当たり 当期純利益 [円]	１株当たり 年間配当金 [円]
前回(2024/12/11) 発表予想	570	4,960	5,000	3,620	120.93	49.33
今回修正予想	592	5,300	5,350	3,760	125.61	50.33
増減額	22	340	350	140	ー	１
増減率[%]	3.9	6.9	7.0	3.9	ー	2.0

修正の理由は、

• 通期の売上高は、化学工業製品販売事業において当初予想に対して鉱産関連を中心に好調が見込まれることを主因に全体では22億円上回る592億円となる見込み。
• 利益面は機械製造販売事業における部品・修理の販売の伸びを主因に営業利益が340百万円、経常利益が350百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が140百万円と、それぞれ当初予想に対して増益となる見込み。
• これにより、2025年10月期の業績は連結売上高が２期連続で過去最高となり、同営業利益、同経常利益が５期連続最高益を更新し、親会社に帰属する当期純利益も２期連続過去最高益を更新する見込み。

としています。

また、配当予想に関しても、同社は現行の中期経営計画期間中（2023年10月期～2025年10月期）の配当方針を「健全な財務体質の維持を図りつつ、中長期的な業績見通しや事業戦略等を総合的に勘案した上で、連結配当性向40％以上を目標として安定的な配当を実施する」としており、

この方針に則り今回の上方修正を踏まえ、株式分割後１株当たりの期末配当予想を25円から１円増配し26円としています。

なお、今３Q決算発表時には、2025年６月６日に「業績予想の修正に関するお知らせ」において公表された連結業績予想から変更はありませんでした。

株価指標と動向

【2025／９／26(金)終値時点の数値】

• 株価：1,726円
• 時価総額：545億円
• PER（株価収益率（予想））：13.7倍

PERは、同業で時価総額が近い、三菱化工機(6331) 11.6倍、月島ホールディングス(6332) 8.3倍、稲畑産業(8098) 9.7倍と比較すると、高い水準です。

• PBR（株価純資産倍率）：1.25倍
• 信用倍率（信用買い残÷信用売り残）：8.81倍
• 年間配当金（予想）：50.33円（年２回 ４月 24.33円(2025年５月１日付１／３分割後換算)、10月 26円）、利回り：2.91%（配当性向 40.0%）

配当利回りは2.91%で、東証プライムの単純平均 2.40%(９/26時点)と比較すると高い水準です。

直近５年間の配当金は、表６のように１株当たり16～48.3円で推移（2025年５月１日付１／３分割後換算）しており、連続増配を継続中です。

配当性向は、20～40%で推移しています。

決算期	１株当たり 年間配当金 [円]	配当性向 [%]
2020年10月期	16	31.3
2021年10月期	16.7	23.7
2022年10月期	17.7	19.9
2023年10月期	36.7	40.2
2024年10月期	48.3	40.0

この会社は、

株主に対する利益還元を経営の最重要課題の一つとして位置づけ、現行の中期経営計画期間(2023年10月期～2025年10月期)の配当方針を以下の通りとしています。

『健全な財務体質の維持を図りつつ、中長期的な業績見通しや事業戦略等を総合的に勘案した上で、連結配当性向40%以上を目標として安定的な配当を実施する。』

なお、中間配当および期末配当の年２回の配当を基本にしています。

【株主優待】

この会社は、株主優待があり、毎年10月末に200株以上を１年以上継続保有の株主は、ワイン１本（600株以上は２本）が進呈されます。

ワイン好きの方はうれしい内容ですね！

【直近の株価動向】

＜週足チャート（直近２年間）＞

2023年10月に安値(866.7円)をつけた後は、高値切り上げ安値切り上げの上昇トレンドで推移し、

2025年９月に上場来高値(1,772円)をつけています。

＜日足チャート（直近３か月間）＞

７月初旬に安値(1,394円)をつけた後は、高値切り上げ安値切り上げの上昇基調で推移し、9/16に上場来高値(1,772円)をつけました。

しかし、その後はヨコヨコで推移しており、

今回のPO発表の翌営業日(9/29)以降の株価は、POによる短期的な需給悪化懸念で軟調な展開が予想されますが、

75日移動平均線（青線）や節目の1,500円程度で下げ止まり、ヨコヨコから上昇に転じていくのか、割り込んで下値模索をするのか、要注目です。

まとめ

【業績】

• 今期（2025年10月期）３Qの業績は、売上高は機械製造販売事業、化学工業製品販売事業の販売が共に伸長し、
  利益面は、両事業共に売上高が伸長したことを背景に増益となったため、
  前年同期比 増収増益で、売上高は２割弱増、利益面は２割強増。
• 今期通期予想は、売上高は、化学工業製品販売事業において当初予想に対して鉱産関連を中心に好調が見込まれ、
  利益面は機械製造販売事業における部品・修理の販売の伸び、今２Q決算発表の直前に上方修正しており、
  前期比 増収増益で、売上高は１割強増、利益面は微増～１割強増を見込む。
• その通期予想に対する進捗率は、３Q終了時点で、売上高は８割弱でそこそこ、利益面は９割で順調。

【株主還元】

• 配当利回り（予想）は2.91%(９/26時点)で、東証プライムの単純平均 2.40%(９/26時点)と比較すると高い水準。
• 直近５年間の配当金は、年間１株あたり16～48.3円で推移（2025年５月１日付１／３分割後換算）しており、連続増配を継続中。
  配当性向は、20～40%で推移。
• 会社の還元方針は、中期経営計画期間(2023年10月期～2025年10月期)中は連結配当性向40%以上を目標として安定的な配当を実施していく方針。
• 今回のPOと同時にPOによる株式需給への影響を緩和する観点から、自社株買いすることを発表。
  この今回の株式の売出数量（最大約205万株）に対し、そのうちの最大約３割を市場で買い入れて、一時的な需給悪化の緩和を図っている。
  合わせて自己株式の消却（165万株（消却前の発行済株式総数に対する割合 5.22％））を発表した。

【流動性・新株式の発行株数】

• 今回の株式の売出数量は、発行済み株式総数の最大約6.50%で、
  直近の株式の売出のみのPOの売出株数比率(OAを含む)（ザ・パック、エリアリンク、ライフドリンクカンパニー）と比較するとやや少ない数量。
• 直近の出来高の５日平均は580百株、25日平均は703百株（９/26時点）で、流動性は低い水準。

【株価モメンタム】

• 週足ベースの株価は、2023年10月に安値(866.7円)をつけた後は、高値切り上げ安値切り上げの上昇トレンドで推移し、2025年９月に上場来高値(1,772円)をつけている。
• 直近の株価は、７月初旬に安値(1,394円)をつけた後は、高値切り上げ安値切り上げの上昇基調で推移し、9/16に上場来高値(1,772円)をつけた。
  しかし、その後はヨコヨコで推移している。
• PO発表の翌営業日(9/29)以降の株価は、POによる短期的な需給悪化懸念で軟調な展開が予想されるが、
  75日移動平均線や節目の1,500円程度で下げ止まり、ヨコヨコから上昇に転じていくのか、割り込んで下値模索をするのか要注目。

以上のことから、

	レベル （⭐（最低）～ ⭐⭐⭐⭐⭐（最高））
業績	⭐⭐⭐⭐
株主還元 （配当、株主優待等）	⭐⭐⭐⭐
株価モメンタム	⭐⭐⭐⭐
流動性	⭐⭐
株式の売出数量	⭐⭐⭐⭐
総合判定	⭐⭐⭐⭐ （買い）

と判断しました。

最後までご覧いただき、ありがとうございました。

※株式投資の実際の売買は、自己判断、自己責任でお願いします。