直近で今期業績予想の上方修正を発表した銘柄に関して、この発表のタイミングで株を買った場合、利益を得ることができるのか？
足元の経営状況や客観的な指標、株価モメンタム等を踏まえ、総合的に分析しました。
今回は、東証プライムから卸売業種のメディアスホールディングスです。
最後までお付き合いいただけるとうれしいです！
「上方修正」とは？
企業が決算において以前掲げていた予想利益などの数字を引き上げることを指します。
売り上げ増加や環境改善など、想定していなかった要因によって従来予想以上の達成が見込まれるときに発表されます。
ＳＭＢＣ日興証券HPより
特に利益面が上方修正されると、１株当たり利益(EPS)が上昇する可能性が高くなりますので、
株主還元の方針で、配当性向を定めている会社は、配当性向が一定の場合、EPSが上昇すると１株あたりの配当金も高くなり、投資家が直接恩恵を受けることになります。
例えば、配当性向を30%と定めている会社が、当初の配当金予想は年間１株あたり30円（EPS=100円）だったとします。
この会社が、業績が好調なため上方修正をして、EPS予想が50%増額され、150円に修正されたとしましょう。
そうなった場合、配当金は配当性向30%と定めていますので、配当金も30円から45円(=150×0.3)と15円増額となり、配当金も1.5倍に増額されることになります。
また、配当金等のインカムゲインだけではなく、キャピタルゲイン（売買益）も期待できます。
なぜかというと、上方修正を発表した会社の株は、業績が予想していた以上に良くなったため、株を買いたい投資家が増えますので、株価上昇の大きな要因になるわけです。
ただ時より、会社発表の上方修正後の経営数値がコンセンサス予想（マーケットにおいて支配的になっている予想（数値等））を下回る場合は、「失望売り」といわれ、大きく売り込まれ株価が下落するケースがありますので注意が必要です。
それでは、見ていきましょう！
上方修正の概要
2023年６月８日に、2023年６月期通期連結業績予想の上方修正を発表しています。
2023年６月期通期の業績予想は表１です。
| 売上高 [億円] | 営業 利益 [百万円] | 経常 利益 [百万円] | 親会社 株主に 帰属する 当期純利益 [百万円] | １株当たり 当期利益 [円] | １株当たり 年間配当金 [円] | |
| 前回 (2023/２/７) 発表予想 | 2,300 | 1,300 | 1,750 | 1,100 | 50.17 | 18 |
| 今回修正予想 | 2,325 | 2,000 | 2,500 | 1,500 | 68.41 | 22 |
| 増減額 | 25 | 700 | 750 | 400 | ー | ４ |
| 増減率[%] | 1.1 | 53.8 | 42.9 | 36.4 | ー | 22.2 |
前回予想と比べ、売上高は微増、利益面は４割弱～５割強の増額修正をしています。
修正の理由は、
- 医療機器販売事業において、半導体不足に伴い納期が遅延傾向であった備品案件が徐々に解消されつつあることに加え、
新型コロナウイルス感染症の新規感染者数の減少に伴う症例数の回復や新規症例の獲得が想定よりも進展したことで売上高が前回予想を上回る見込みとなった。
としています。
配当予想に関しても、同社は、
中・長期にわたる安定的な成長を維持するために必要な内部留保を確保しつつ、その成長に応じた成果の配分を実施することを基本方針とし、配当水準として連結での配当性向 30％以上を基準としており、
今回の業績の上方修正に伴い、年間１株当たりの直近の配当予想の18円から４円増配し22円（期末一括配当）にすることにしています。
どんな会社？
PPE（個人防護具）からダヴィンチ（内視鏡手術をする際に用いられる手術支援ロボット）のような大型機器まで医療機器・材料の供給を通じて、医療機関様や福祉事業者様の課題解決を手助けするため事業規模を拡大し、
各地の事業会社が手を携えることで、大規模投資を可能にする安定した経営基盤を築き、地域の医療現場を支えている会社です。
事業内容は、医療機器の販売及びメンテナンス（医療機器販売事業）、介護福祉機器の販売及びレンタル（介護福祉事業）の２つを主な事業とし、それぞれ、
- 医療機器販売事業
- 医療機器販売事業
国内の医療機器メーカー・代理店・商社等より仕入れた医療機器(備品・消耗品)を、国内の病院等医療施設に販売しており、同社グループの基幹となる事業 - 医療機器の修理及びメンテナンス事業
同社グループが病院等医療施設に販売した医療機器の修理及びアフターサービス、病院等医療施設との保守契約に基づく医療機器全般のメンテナンス
- 医療機器販売事業
- 介護・福祉事業
国内外の介護福祉機器メーカー・代理店・商社等より仕入れた介護福祉機器(備品・消耗品)を、国内の病院等医療施設及び介護施設並びに医療機器販売業者、一般個人に販売。また、介護福祉機器の一般個人へのレンタル。
を行っています。
2022年６月期通期のセグメント別売上高構成比は、
- 医療機器販売事業 97.6%
- 介護・福祉事業 2.4%
となっており、「医療機器販売事業」がほぼ占めています。
直近の経営概況
【2023年６月期３Q（2022年７月～2023年３月）の経営成績】
（2023年５月10日発表）
| 決算期 | 売上高 [億円] (前年 同期比 [%]) | 営業 利益 [百万円] (同) | 経常 利益 [百万円] (同) | 親会社株主に 帰属する 当期純利益 [百万円] (同) |
| 2022年６月期 ３Q累計 | 1,699 (7.2) | 3,320 (12.9) | 3,675 (10.5) | 2,543 (16.8) |
| 2023年６月期 ３Q累計 | 1,775 (4.5) | 2,386 (△28.1) | 2,777 (△24.1) | 1,796 (△29.4) |
| 2023年６月期 通期会社予想 （2023年６月８日 修正） | 2,325 (4.8) | 2,000 (△11.7) | 2,500 (△9.3) | 1,500 (△19.6) |
| 通期予想に対する ３Qの進捗率[%] | 76.3 | 119 | 111 | 119 |
表２の通り、前年同期比 増収減益で、売上高は微増、利益面は２～３割の減益でした。
2023年６月期通期の業績予想は、今回の上方修正後では、前期比 増収減益で、売上高は微増、利益面は１～２割の減益を予想しています。
通期予想に対する進捗率は、３Q終了時点で、売上高は３／４程度でそこそこですが、利益面は既に通期予想を超過しており、上振れ着地もありそうです。
【2023年６月期３Qの状況、経営成績の要因】
当３Q連結累計期間においては、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う緊急事態宣言が発令されていた期間を含む前年同四半期と比較して、手術症例数が増加したこと及び新規施設における販売により手術室関連製品等の販売が好調に推移しました。
加えて、ＰＰＥ(個人用防護具)等の感染対策に関わる製品の販売も好調を維持しました。
また、前期に受託したＳＰＤ（※１）における販売も医療機器販売事業の増収に貢献しています。
※１：ＳＰＤ
Supply Processing & Distributionの略語で、病院が医療材料の物流管理を外注化し、病院所有の在庫の削減、病院側の物品管理作業の軽減を図るシステムのこと。ＳＰＤの運用は、病院との契約により、医療機器販売会社又は専業の会社が行っている。
売上総利益は、ウクライナ情勢や円安の影響を受け、売上原価が増加したものの、営業活動強化に伴う収益改善や増収に伴い拡大しています。
他方、販売費及び一般管理費は、主要子会社における事業規模拡大に伴う人員採用や営業拠点の開設、移転があったこと、販売拡大による物流委託費用の増加に加え、
感染対策を念頭に置きながらも営業活動等を活発化させたこと及び、前期に竣工した㈱栗原医療器械店における新物流センターに係る減価償却費等が発生していることで前年同四半期と比較して増加しています。
なお、特別利益において114百万円を計上していますが、主たる要因は投資有価証券の売却益です。
この結果、当３Q連結累計期間の経営成績は、表２の増収減益となっています。
【セグメント別業績】
セグメント別の業績は、表３の結果になりました。
主力の「医療機器販売事業」「介護・福祉事業」ともに前年同期比 増収減益でした。
| セグメント | 売上高 [億円] （前年同期比 増減率 [%]） | セグメント 利益 [百万円] （同） |
| 医療機器 販売 | 1,733 (4.5) | 7,548 (△4.8) |
| 介護・福祉 | 41.4 (2.0) | 315 (△22.4) |
セグメント別の状況は以下です。
＜医療機器販売事業＞
消耗品は、新型コロナウイルスの検査に係る試薬は需要の落ち着きに伴い販売が減少したものの、ＰＰＥ(個人用防護具)の販売は引き続き好調に推移しました。
手術関連製品は、循環器領域を中心に償還価格の改定に伴う販売価格の下落が見られたものの、症例数の回復や新規施設での販売が拡大したことで増収に寄与しています。
また、前期に受託したＳＰＤに関する販売や既存顧客におけるシェア拡大もあり、売上高及び売上総利益は前年同四半期と比較して増加しました。
備品も、医療機関における設備投資が活発化してきており、放射線機器等の大型備品の販売により好調に推移しました。
一方、事業規模拡大に伴うコスト増加や㈱栗原医療器械店における新物流センターに係る減価償却費等の発生により、セグメント利益は減益となりました。
＜介護・福祉事業＞
介護機器のレンタル及び消耗品の販売が堅調に推移したことで、前年同四半期と比較して売上高及び売上総利益は増加しました。
他方、㈱栗原医療器械店における新物流センターに係る減価償却費の発生等により販売費及び一般管理費が増加したことで、セグメント利益は減益となりました。
【財政面の状況】
＜自己資本比率＞（自己資本（総資本－他人資本）÷総資産）×100）
2023年６月期３Q末時点で17.4%と前期末(18.6%)から1.2ポイント低下しました。
これは主に、支払手形及び買掛金が前期末比で92.8億円増加、短期借入金が40.1億円増加し、流動負債が合計で122億円増加したことによるものです。
自己資本比率の数値としては危険領域のレベルです。（20%以上を安全圏内としています。）
株価指標と動向
【2023／６／９(金)終値時点の数値】
- 株価：916円
- 時価総額：200億円
- PER（株価収益率）：13.3倍
PERは、同業で時価総額が近い、ヤマシタヘルスケアＨＬＤＧＳ(9265) 26.6倍、シップヘルスケアＨＤ(3360) 16.8倍、ウイン・パートナーズ(3183) 14.6倍と比較すると、低い水準です。
- PBR（株価純資産倍率）：1.16倍
- 信用倍率（信用買い残÷信用売り残）：0.08倍
- 年間配当金（予想）：22円（年１回 ６月）、年間利回り：2.40%（配当性向 32.1%）
配当利回りは2.40%で、東証プライムの単純平均 2.32%(６/８時点)と比較するとほぼ同水準です。
表４のように、直近５年間の配当金は、１株当たり14～21円で推移しており、
配当性向は、最終赤字の年を除き、20%台～30%台でほぼ安定しています。
| 決算期 | １株当たり 年間配当金 [円] | 配当性向 [%] |
| 2018年６月期 | 14 | 36.7 |
| 2019年６月期 | 14 | ー (最終赤字) |
| 2020年６月期 | 14 | 32.1 |
| 2021年６月期 | 21 | 22.1 |
| 2022年６月期 | 19 | 22.3 |
この会社は、
中・長期にわたる安定的な成長を維持するために必要な内部留保を確保しつつ、その成長に応じた成果の配分を実施することを基本方針とし、
連結での配当性向30％以上を目途に配当を行うこととしています。
また、内部留保資金は業界再編を含めた市場の変化に対応した事業展開への備えとしています。
【株主優待】
この会社は、株主優待があり、毎年６月末に100株以上保有の株主は、1,000円分相当の優待商品が進呈されます。
100株保有の場合、配当金＋株主優待(1,000円相当)で、利回りは3.49%となります。
個人投資家にとってうれしい内容ですね！
【直近の株価動向】
＜週足チャート（直近２年間）＞
2022年５月の高値(1,097円)から急激に下落し、同年12月末に安値(662円)をつけました。
しかしその後は上昇基調で推移しています。
＜日足チャート（直近３か月間）＞
760～860円のレンジ内での推移でしたが、今回の通期業績の上方修正と増配発表の翌営業日(6/9)は、これらを好感され窓を開けて出来高を伴い、前日比 135円高(+17.2%)と急伸しました。これで年初来高値を更新しています。
今後は、この急伸した株価近辺をキープし、さらなる上値追いをするのか、勢いが失速し、急伸前の元の値に戻っていくのか、要注目です。
まとめ
【上方修正のインパクト】
- 医療機器販売事業において、半導体不足に伴い納期が遅延傾向であった備品案件が徐々に解消されつつあることに加え、
新型コロナウイルス感染症の新規感染者数の減少に伴う症例数の回復や新規症例の獲得が想定よりも進展し、
2023年６月期通期業績予想を、前回予想と比べ、売上高は微増、利益面は４割弱～５割強の増額修正をし、インパクトは大きい。 - 業績の上方修正に伴い、配当金も、配当水準として連結での配当性向 30％以上を基準としていることから、
前回予想から年間１株当たり４円増配し、22円配当に修正した。
【業績】
- 今期（2023年６月期）３Qの業績は、手術室関連製品やＰＰＥ(個人用防護具)等の感染対策に関わる製品の販売が好調だが、
販売費及び一般管理費は、主要子会社における事業規模拡大に伴う人員採用や営業拠点の開設、移転があったこと、販売拡大による物流委託費用が増加し、
前年同期比 増収減益で、売上高は微増、利益面は２～３割の減益。 - 今期の通期予想は、今回の上方修正後の数値では、
前期比 増収減益で、売上高は微増、利益面は１～２割の減益を見込む。 - その通期予想に対する進捗率は、３Q終了時点で、売上高は３／４程度でそこそこだが、利益面は既に通期予想を超過しており、上振れ着地もありそう。
【株主還元】
- 配当利回り（会社予想）は2.40%で、東証プライムの単純平均 2.32%(６/８時点) と比較するとほぼ同水準。
- 直近５年間の配当金は、１株当たり14～21円で推移しており、
配当性向は、20%台～30%台でほぼ安定している。 - 会社の還元方針は、成長に応じた成果の配分を実施することを基本方針とし、連結での配当性向30％以上を目途に配当を行うこととしている。
- 株主優待があり、毎年６月末に100株以上保有の株主は、1,000円分相当の優待商品が進呈される。
100株保有の場合、配当金＋株主優待(1,000円相当)で、利回りは3.49%となる。
【流動性】
- 直近の出来高の５日平均は2,708百株、25日平均は811百株で、流動性は平均的な水準。（1,000百株を平均水準とした。）
【株価モメンタム】
- 週足ベースの株価は、2022年５月の高値(1,097円)から急激に下落し、同年12月末に安値(662円)をつけた。しかしその後は上昇基調で推移。
- 直近の株価は、760～860円のレンジ内での推移だったが、今回の通期業績の上方修正と増配発表の翌営業日(6/9)は、これらを好感され窓を開けて出来高を伴い、前日比 135円高(+17.2%)と急伸しました。これで年初来高値を更新。
- 今後の株価は、この急伸した株価近辺をキープし、さらなる上値追いをするのか、勢いが失速し、急伸前の元の値に戻っていくのか要注目。
以上のことから、
| レベル （⭐（最低）～ ⭐⭐⭐⭐⭐（最高）） | |
| 上方修正の インパクト | ⭐⭐⭐⭐ |
| 業績 | ⭐⭐⭐ |
| 株主還元 （配当、株主優待等） | ⭐⭐⭐ |
| 株価モメンタム | ⭐⭐⭐⭐ |
| 流動性 | ⭐⭐⭐ |
| 総合判定 | ⭐⭐⭐ （中立） |
と判断しました。
最後までご覧いただき、ありがとうございました。
※株式投資の実際の売買は、自己判断、自己責任でお願いします。