【自社株買いは買いか？】スギホールディングス(7649)

直近で自己株式の取得を発表した銘柄に関して、この発表のタイミングで株を買った場合、利益を得ることができるのか？

足元の経営状況や客観的な指標、株価モメンタム等を踏まえ、総合的に分析しました。

今回は、東証プライムから小売業種のスギホールディングスです。

最後までお付き合いいただけるとうれしいです！

「自社株買い」とは？

上場企業が自らの資金を使って、株式市場から自社の株式を買い戻すことをいう。

日本証券業協会HP　金融・証券用語集

自社の株を買った後は、

1. 買い戻した株式を消却する。（無効とする。）
2. 金庫株としてそのままにしておき、いずれ資金調達などの目的で売却する。

の２通りあります。

【自社株買いのメリットとデメリット】

＜メリット＞

1. 発行済み株式数が減るため、会社の利益総額が変わらなければ、1株当たり利益(EPS)が増えるので、企業価値が上がる＝株価が上がる可能性がある。
   （配当とともに株主還元の一つ）
2. 配当金の支払いが少なくて済む。（企業側のメリット）
3. 敵対的買収の防衛策（株価が上がって敵対企業が株を買いにくくなることと、市場に出回る株数の割合が少なくなるため）
4. ROE（株主資本利益率：ROE = 当期純利益 ÷ 自己資本×100（％））が上がる。
   • 自社株買いを行った場合、自己資金が減りますので、分母の「自己資本」が小さくなりROEが上がります。
5. 株価は「割安」というメッセージを送ることができる。
   • 自社の株が安い時に買った方が、購入資金が少なくて済みます。（企業側のメリット）

＜デメリット＞

1. 自己資金が減り、設備投資などの自社の成長に回せる資金が少なくなる。
2. 自己資本比率（自己資本（総資本－他人資本）÷総資産） ×100）が下がる。

などがあります。

それでは、見ていきましょう！

自社株買いの概要

会社から発表された自己株式取得の概要は、表１のようになっています。

株数と金額の上限が設定されていますが、株価が上がれば、取得に必要な金額も大きくなりますので、予定の取得株数よりも少なくなることが多いです。

自社株買い発表日	2022年６月28日(火)
自社株買いを行う理由	・株主還元の充実 ・資本効率の向上
取得期間	2022年７月４日～ 2022年10月31日
取得株式の総数	普通株式　150 万株（上限） （発行済株式総数（自己株式を除く）に対する割合：2.43%）
取得金額の総額	100 億円（上限） ※取得株数の上限で割ると１株あたり6,666円換算
取得方法	東京証券取引所における市場買付

自己株式の取得数量は、発行済み株式総数（自己株式を除く）の2.43%と自社株買いの数量としてはほどほどの数量(※１)です。

※１ 一概に言えませんが、目安として、５%以上：かなり多い、３%以上５％未満：多い、１％以上３％未満：ほどほど、１％未満：少ないとしています。

直近の出来高（売買が成立した株式の数量）の５日平均は3,761百株、25日平均は2,477百株で、流動性は高い水準です（1,000百株を平均水準としています）。

どんな会社？

「スギ薬局」を中心としたヘルスケアネットワークを構築し、「地域にはなくてはならないドラッグストア」を目指し、

セルフケアから医療・服薬、介護・生活支援まで健康をトータルに支援して、地域社会へ貢献している会社です。

同社グループの主要な会社の事業内容は以下です。

• 株式会社スギ薬局
  トータルヘルスケア戦略に基づき、医薬品・健康食品・化粧品・日用品を販売するとともに、処方箋調剤や地域の医療関係者と連携した在宅医療に取り組む「調剤併設型ドラッグストア」の経営のほか、
  顧客の健康維持・予防までを一貫してサポートするための各種サービスを提供
• スギメディカル株式会社
  訪問看護事業や医療機関の開業支援事業などの医療・ヘルスケアにかかわりのある各事業を専門とする子会社の経営管理等
• スギナーシングケア株式会社
  看護師・理学療法士・作業療法士・言語聴覚士による訪問介護サービス、居宅介護支援サービス等を提供

の事業を行っています。

事業セグメントは、「ドラッグストア・調剤事業」の単一セグメントです。

直近の経営概況

【2023年２月期１Q（2022年３月～５月）の経営成績】

（2022年６月28日発表）

決算期	売上高 [億円] (前年同期比[%])	営業利益 [億円] (同)	経常利益 [億円] (同)	親会社株主に 帰属する 当期純利益 [億円] (同)
2022年２月期１Q累計	1,551 (3.4)	72.6 (△19.7)	75.8 (△18.2)	49.7 (△19.6)
2023年２月期１Q累計 ※２	1,611 (ー)	66.7 (ー)	68.0 (ー)	46.0 (ー)
2023年２月期通期 会社予想　※２	6,750 (ー)	300 (ー)	310 (ー)	180 (ー)
通期予想に対する １Qの進捗率[%]	23.8	22.2	21.9	25.6

表２の通り、会計基準が異なるので単純比較はできませんが、前年同期比 増収減益で、売上高は微増、利益面は１割前後の減益の結果でした。

2023年２月期通期の業績予想は、こちらも単純比較はできませんが、前期比 増収減益で、売上高は7.9%増、営業利益 6.6%減、経常利益 6.3%減、純利益 7.2%減を見込んでいます。

通期予想に対する進捗率は１Q終了時点で、売上高、利益面ともに１／４程度でまあまあです。

【2023年２月期１Qの状況、経営成績の要因】

同社グループが属するドラッグストア業界は、

2022年４月の薬価および一部調剤報酬の大幅な引き下げの影響、コロナ禍における化粧品需要の低迷継続、外出機会の増加による巣ごもり需要の減少、全国的な店舗数の増加による競争の更なる激化など、同社を取り巻く経営環境は一層厳しさを増しています。

このような環境のもと、同社グループは、調剤領域の強化に向けて、かかりつけ薬局アプリのダウンロード促進や調剤室・調剤待合室の拡張改装などの売上強化に加え、

薬剤師から医療事務へのタスクシフトの推進や訪問調剤専門拠点の整備などの生産性改善に取り組みました。

一方、物販領域の強化に向けては、競争店対策の強化および食品導入改装の促進などの売上強化に加え、個店別の最適な人員配置および節電対策などの経費削減に取り組みました。

店舗の出退店などは、関東・中部・関西・北陸エリアへの出店を促進し、

19店舗の新規出店、１店舗の閉店を実施するとともに、既存店の競争力強化に向けて90店舗の改装を実施いたしました。

これにより、当１Q末における店舗数は1,501店舗（前期末比18店舗増）となりました。

この結果、表２の経営成績となっています。

【財政面の状況】

＜自己資本比率＞（自己資本（総資本－他人資本）÷総資産）×100）

2023年２月期１Q末時点で61.2%と前期末(63.9%)から2.7ポイント低下しました。

これは主に、買掛金が前期末比で76.1億円増加、賞与引当金が17.0億円増加し、流動負債が増加したことによるものです。

自己資本比率の数値としては良好なレベルです。（20%以上を安全圏内としています。）

【今期（2023年２月期通期）業績の見通し】

2022年４月５日の「2022年２月期　決算短信」で公表された２Q連結累計期間および通期の連結業績予想に変更はありません。

株価指標と動向

【2022／６／29(水)終値時点の数値】

• 株価：6,010円
• 時価総額：3,806億円
• PER（株価収益率）：20.6倍

PERは、同業で時価総額が近い、マツキヨココカラ＆カンパニー(3088) 21.8倍、ウエルシアＨＤ(3141) 20.1倍、ツルハホールディングス(3391) 15.9倍と比較すると、少し高めの水準です。

• PBR（株価純資産倍率）：1.73倍
• 信用倍率（信用買い残÷信用売り残）：0.73倍
• 年間配当金（予想）：80円（年２回 ８月 40円、２月 40円）、年間利回り：1.33%（配当性向 27.5%）

決算期	１株当たり 年間配当金(円)	配当性向(%)
2018年２月期	60	23.1
2019年２月期	70	24.3
2020年２月期	80	23.8
2021年２月期	80	23.4
2022年２月期	80	25.5

年利回りは1.33%で、東証プライムの単純平均 2.39%(６/28時点) と比較すると低い水準です。

表３のように、直近５年間の配当金は、年間１株あたり60～80円で推移しており、前期と同額の年もありますが、基本的には増配傾向です。

配当性向は、20％台で安定しています。

この会社は、

健全なバランスシートのもと、連結業績、総還元性向及びフリー・キャッシュフロー等を総合的に勘案し、

株主へ継続的・安定的な配当を実施することを基本方針としています。

また、８月31日および２月末日を基準日とする年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としています。

【株主優待】

この会社は、株主優待があり、毎年２月末の年１回、100株以上保有の株主は3,000円相当の自社グループ優待券（※３）がいただけます。（1,000株以上は5,000円相当）

※３：近くに店舗がなく優待券を利用できない場合、各金額相当のギフトセットもしくはカタログギフトとの交換も可能。

100株保有の場合、配当金＋株主優待(3,000円相当)で、利回りは1.83%になります。

こちらは個人投資家にとってうれしい内容ですね！

【直近の株価動向】

＜週足チャート（直近２年間）＞

週足ベースの株価は、一昨年のコロナショック時の安値から上昇し、昨年６月に上場来高値(9,220円)をつけましたが、

その後は調整し、右肩下がりの下落トレンドで推移しています。

＜日足チャート（直近３か月間）＞

直近の株価は、ずっと右肩下がりの下落トレンドで推移していましたが、6/16に年初来安値(4,890円)をつけた後は上昇に転じ、

今回の自社株買い発表と今１Qの決算発表が好感され、窓を開けて買われ、前日比 490円高(+8.88%)と急騰しました。

今後は、１月につけた年初来高値(7,150円)を上抜けてくれば、更なる高値が期待できそうです。

まとめ

【業績】

• 今期（2023年２月期）１Qの業績は、会計基準が異なるので単純比較はできないが、19店舗の新規出店、１店舗の閉店を実施するとともに、既存店の競争力強化に向けて90店舗の改装を実施し、
  前年同期比 増収減益で、売上高は微増、利益面は１割前後の減益の結果。
• 今期（2023年３月期）通期予想は、こちらも単純比較はできないが、前期比 増収減益で、売上高は7.9%増、営業利益 6.6%減、経常利益 6.3%減、純利益 7.2%減を見込んでいる。
• 通期業績予想に対する進捗率は、１Q終了時点で、売上高、利益面ともに１／４程度でまあまあ。

【株主還元】

• 配当利回りは1.33%で、東証プライムの単純平均 2.39%(６/29時点) と比較すると低い水準。
• 直近５年間の配当金は、年間１株あたり60～80円で推移しており、前期と同額の年もあるが、基本的には増配傾向。
  配当性向は、20％台で安定。
• 株主優待があり、毎年２月末の年１回、100株以上保有の株主は3,000円相当の自社グループ優待券が進呈される(1,000株以上は5,000円相当)。
  100株保有の場合、配当金＋株主優待(3,000円相当)で利回りは1.83%になる。

【流動性・自社株買い数量】

• 直近の出来高の５日平均は3,761百株、25日平均は2,477百株で、流動性は高い水準。
• 自社株買い数量は、発行済み株式総数（自己株式を除く）の2.43%とほどほどの数量。

【株価モメンタム】

• 週足ベースの株価は、一昨年のコロナショック時の安値から上昇し、昨年６月に上場来高値(9,220円)をつけたが、
  その後は調整し、右肩下がりの下落トレンドで推移。
• 直近の株価も、ずっと右肩下がりの下落トレンドで推移していたが、6/16に年初来安値(4,890円)をつけた後は上昇に転じ、
  そして、今回の自社株買い発表と今１Qの決算発表が好感され、窓を開けて買われ、前日比 490円高(+8.88%)と急騰。
• 今後の株価は、１月につけた年初来高値(7,150円)を上抜けてくれば、更なる高値が期待できそう。

以上のことから、

	レベル （⭐（最低）～ ⭐⭐⭐⭐⭐（最高））
業績	⭐⭐⭐
株主還元 （配当、株主優待等）	⭐⭐⭐
株価モメンタム	⭐⭐
流動性	⭐⭐⭐⭐
自社株買い数量	⭐⭐⭐
総合判定	⭐⭐⭐（中立）

と判断しました。

最後までご覧いただき、ありがとうございました。

※株式投資の実際の売買は、自己判断、自己責任でお願いします。